調理師調理のプロを目指すなら、まずこの資格。

資格について

調理師は、各都道府県知事から「調理師の名称を用いて調理の業務に従事することができる者」として免許を受けた者です。有資格者の数は、平成12年時に全国で300万人にのぼり、調理、栄養、衛生等に関する知識と技能をもつ者として広く認められています。
資格を取得するには、2通りの方法があります。1つは、厚生労働大臣が指定した養成施設に入学し、1年以上調理師として必要な知識及び技能を修得する方法、もう1つは、2年以上飲食店などで調理の実務を経験した後に調理師試験を受験し合格する方法です。
調理師の免許を持っていなくても、調理の仕事に就くことは可能ですが、調理師免許を条件にした求人も多くなっており、調理師免許を取得すれば就職に有利となります。また、有資格者に1万円前後の手当が付くなど、免許取得者が優遇されることもあります。

資格の活かし方

料理を提供するさまざまなシーンで活躍できます。日本料理、西洋料理、中国料理などの飲食店のみならず、企業や病院などの給食や飛行機の機内食の調理、また、食品メーカー等の開発部門などでも、資格を活かすことができます。
独立して、レストランのオーナーになることも可能です。まずは飲食店などで修業をし、現場での調理技術の向上、メニューづくりや店の雰囲気づくりといったマーケティング的視点を養うことが必要でしょう。

資格DATA

資格管理団体

各都道府県の衛生主管課

受験資格

直接国家試験を受ける場合

(1)学歴
ア　中学校卒業以上の者
イ　小学校を終了した者であって、（2）職歴に記載されている施設又は営業施設で5年以上調理業務に従事していた者
ウ　学校教育法による各種学校として認可されている外国人学校の中等部を修了した者で、上記アと同等以上の学力があると厚生労働大臣が認定した者

(2)職歴
上記の学歴修了後、調理師法施行規則第4条に規定する給食施設又は営業施設で、2年以上調理業務に従事していた者（ただし、「（1）学歴のイ」に該当する者は、通算7年以上）
ア　飲食店営業（旅館、簡易宿泊所含む。）
イ　魚介類販売業（販売のみで、調理工程を認められていないものは除く。）
ウ　そうざい製造業（煮物（つくだ煮を含む。）、焼物（炒め物を含む。）、揚物、蒸し物、酢の物又はあえ物を製造する営業をいう。）
エ　学校、病院、寮等の給食施設（継続して1回20食以上又は1日50食以上調理している施設）
※平成16年10月4日現在で調理業務従事期間が2年以上であることが必要です。
　（現在、調理業務に従事していなくても構いません。）

取得期間の目安

5〜6月と10〜11月の年2回行われる場合が多い。年1回の場合は6〜9月頃。

試験内容

筆記試験
食文化概論／衛生法規／公衆衛生学／栄養学／食品学／食品衛生学／調理理論 科目60問（都道府県により異なる）、4肢択一解答方式。

試験時期

各都道府県によって異なる。

合格率

50〜60%(東京都の場合)